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従業員満足度(ES)向上のメリットとは|高める方法5選と具体的な事例・施策
ES
従業員満足度
2024年1月9日 更新
従業員満足度(ES)向上のメリットとは|高める方法5選と具体的な事例・施策
従業員満足度とは、従業員が抱く現在の仕事に対する満足度の指標です。従業員満足度を高めることで、人材の定着率や生産性の向上、さらには顧客満足度も高められるとして企業から重要視されています。この記事では、従業員満足度の詳しい意味や高めるメリット、現状の調査方法、高めるための具体的な方法を紹介します。
従業員満足度(ES)とは?
従業員満足度とは、その名の通り企業で働く従業員の満足度を表したもの。近年、企業では従業員満足度を重視する傾向にあります。まずは、従業員満足度の詳しい意味や構成要素、重要性を押さえておきましょう。
従業員満足度の意味
従業員満足度とは、従業員が働く職場や仕事に対して「どの程度満足しているか」を表す指標のことです。仕事の内容や労働環境だけではなく、給与待遇などあらゆる視点からの評価が含まれます。英語では「Employee Satisfaction」と表され、略して「ES」とも呼ばれます。
従業員満足度の構成要素
職場に対する満足度を構成する要素はさまざまありますが、大きなものは下記の7つです。
①企業理念
企業が掲げる理念と従業員の価値観が一致している
②職務内容
自分のスキルを存分に活かせる
③評価
適切な指示が与えられ、きちんと評価されていると感じる
④労働環境
快適な職場で、仕事と生活の調和がとれた働き方ができている
⑤人間関係
上司・同僚・部下と良好なコミュニケーションがとれている
⑥給与待遇
成果に応じた報酬が支払われている
⑦福利厚生
各種手当や特別休暇、研修制度が充実している
企業が従業員満足度を重視する背景
企業が十分な業績を上げるには、人材の確保が欠かせません。しかし昨今、転職がカジュアルになってきたことや、副業を解禁する企業が増えたことなどにより、人材が流出しやすい状態になっています。さらに少子高齢化による労働人口の減少も大きな課題です。
現状をふまえると、企業が人材を確保し続けるには定着率を上げることが急務です。企業には、従業員が「長く働き続けたい」と思えるような環境作りが求められています。
従業員満足度を向上するメリット
従業員満足度が向上するにともない、企業の業績も向上させられる可能性があります。従業員満足度を高めることで企業が得られるメリットを紹介します。
従業員が定着しやすくなる
従業員満足度が高い企業は、従業員が転職や離職に思い悩む必要がないため定着率が高い傾向があります。安定して人材の確保ができるのはもちろん、新規採用や人材育成のコストが削減できる上、年々スキルを積んだ従業員の割合が増え企業全体の業績の向上も見込めます。
生産性の向上につながる
仕事にやりがいを感じると、業務に意欲的に取り組めるようになり、結果的に生産性の向上につながります。意欲的な従業員を増やすことができれば、組織内のコニュニケーションが活性化し、新たなイノベーションが生まれる可能性も高まるでしょう。目に見える成果をあげられるとモチベーションも高い状態で保たれ、さらなる成果につながる良いサイクルを生み出せます。
顧客満足度(CS)も高められる
従業員満足度が高いと、従業員エンゲージメント(自社に対する愛着や貢献意識)も高まり、それにともなって顧客満足度が向上する傾向があります。顧客に自社商品の良さを知ってもらおうと、サービス提供の質に磨きがかかるのが理由です。顧客満足度が上がるとリピーターや新規顧客の増加が見込めるため、大きな利益を生み出せる可能性があります。
従業員満足度調査の手順
効果的な施策を打つには、現状を把握しておくことが大切です。従業員満足度を調べる基本的な手順を紹介します。
1.調査の目的を明確にする
調査結果を今後の施策に活かすためには、始めに目的を明確に設定することが重要です。調査には従業員の協力が必要なため、社内に明示するようにしましょう。
<調査目的例>
現状の仕事に対する意識調査
職場の人間関係に関する調査
労働環境の改善点の検討 など
2.質問項目を策定する
調査の目的に合わせ、従業員に回答を求める質問を策定します。基本的にはいくつかの選択肢を設ける選択回答形式か、自由に記入できる自由回答形式で設けます。実態に即した回答を得るためには、質問項目は詰め込みすぎず、匿名回答にするのがおすすめです。
<質問項目例>
今の仕事にやりがいがあると感じるか
新しい業務に挑戦しやすい環境か
チームは情報共有や相談しやすい雰囲気か
上司とコミュニケーションはとれているか
上司の指導は適切だと思うか
給与は自分のスキルや業務量に見合っていると思うか など
3.調査を実施する
従業員へ実際に用意した質問への回答を求めます。従業員のプライバシーに配慮するためには、外部機関に委託したり、アンケート機能のあるツールを活用したりする方法もあります。
4.結果を集計・分析する
回答結果が集まったら、集計と分析を行います。全体像を把握したいなら、項目ごとに合計や平均値を出す単純集計、条件ごとの傾向を把握したい場合には、「役職別」「男女別」などに分けて結果を出すクロス集計などの方法が適しています。質問間の相関関係や因果関係を導き出す構造分析などと組み合わせ、組織の問題点を見極めることが大切です。
5.施策の検討とフィードバックを行う
分析結果をもとに、問題点を解決できるような施策や対策を検討します。内容は結果によって異なりますが、勤務形態や評価制度の見直し、福利厚生の充実といった課題が出てくることが多いようです。従業員の立場に応じて結果のフィードバックや課題点の説明、施策への協力などを行っていきましょう。
従業員満足度を高める方法【事例あり】
調査結果から課題が見えてきたら、解決のための施策を検討しましょう。従業員満足度を高める具体的な方法を、事例付きで紹介します。
企業理念を従業員にも浸透させる
組織として一体感を生むためには、企業理念を従業員にもしっかりと浸透させることが大事です。顧客にどのような価値を提供するのか、サービスを通してどのように社会に貢献していくのかといった行動指針を示すことで、従業員エンゲージメンドが高まり仕事に誇りを持てるようになります。
<具体的な事例・施策例>
企業理念を書いたカードを配布する
今後のビジョンや方向性について定期発信する
能力を活かせる業務へ配置転換する
従業員が自分の能力を活かせていないと感じている場合、配置転換を検討する必要も出てくるでしょう。従業員各自のスキルや希望を考慮して業務を適正化することで、仕事への意欲が向上します。
<具体的な事例・施策例>
各部署が社内で人材を募集する「社内公募制度」
従業員自らスキルをアピールして売り込みをかける「社内FA制度」
勤務形態や職場環境を改善する
従業員が働きやすい環境を整えると定着率がアップする傾向があります。従業員各自の健康や家庭の事情に対応できる多様な勤務形態を検討してみてください。加えて風通しの良い職場環境を目指し、社内のコミュニケーションを活性化させることも大切です。
<具体的な事例・施策例>
フレックスタイム制を導入する
テレワークや時短勤務を選択可能にする
日々好きな席で働く「フリーアドレス制度」を整備する
公平な評価ができる制度を構築する
評価基準や昇給基準を公平性の高いものにすれば、不満が生まれにくくモチベーションが高い状態を保てます。客観性の高い評価で偏りをなくし、面談などで評価結果をフィードバックして、従業員の納得感を高められるように努めましょう。
<具体的な事例・施策例>
複数の評価者で評価する
評価プロセスや給与レンジを開示する
充実した福利厚生を提供する
基本的な労働の対価に加え、プラスアルファとなる福利厚生を充実させるとより従業員の満足度を高められます。一般的な住宅手当や社宅の用意、家賃補助、特別休暇制度などの他に、下記のような独自の制度を提供する企業もあります。
<具体的な事例・施策例>
従業員同士での飲み会を補助する
健康維持のためジム料金を補助する
昼寝時間を作る
従業員満足度を高めると、企業にも顧客にも良い影響を与える
従業員満足度を高めると、従業員が生き生きと働き続けやすくなるだけではなく、企業の業績がアップしたり、顧客満足度を改善できたりと、良い相乗効果が生まれます。効果的に従業員満足度を高めるためには、現状の課題を把握した上で、課題を解決できるような施策を検討してみましょう。
※記載の情報は、2024年1月時点の内容です。