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クラウドデータ連携の方法とは？

クラウドデータ連携の方法とは？

クラウドデータ連携の方法とは？　基本のポイントをチェック

「オンプレミス環境でシステムを運用しているが、リプレイスを機にクラウドを活用したい」、「オンプレミスからクラウドにシステムの全てを移行させ、業務の効率化を図りたい」。昨今、こうしたニーズを持つ企業が増えています。オンプレミスで取り扱ってきたデータをクラウド環境でストレスなく利用するためには、いかにスムーズにデータ連携するかが成功の鍵を握ります。既存のシステムをクラウド化する際のデータ連携は、どのような方法で進めればいいのでしょうか。基本的な考え方のポイントを押さえておきましょう。

1. データ配置を決める

まずは、個々の企業の状況に合わせて、データの配置について検討します。システムの現状や現在の運用方法とその課題、今後どうあるべきかという展望を踏まえて、適切なデータ配置方法を選択しましょう。

1－1　4つのデータ配置方法

データ配置には、大きく分けて次のような4つの方法があります。

  1. すべてのデータをオンプレミスで保有する
  2. すべてのデータをクラウドで保有する
  3. オンプレミスとクラウドで別データを持つ
  4. オンプレミスとクラウドで同じデータを持つ

たとえば、顧客情報と製品情報をそれぞれ別のサーバ（オンプレミス環境）で運用していた企業があったとします。現状は（1）すべてのデータをオンプレミスで保有している状態です。クラウド化するなら、（2）～（4）のいずれかの方法を選択することになります。

1－2　データ配置を決める際のポイント

データ配置方法を選択する際のポイントは4つあります。

  • コスト
  • データ処理スピード
  • データの正確性の担保
  • セキュリティ確保

これらの点から、自社にベストな方法を検討しましょう。

たとえば、「（2）すべてのデータをクラウドで保有する」方法を選択すれば、コストは比較的に安く、データ処理もスピーディーに行えることが期待できます。しかし、クラウド上に何かトラブルが生じた場合には、データが使えなくなる危険性が残ります（データの可用性が低い状態）。また、セキュリティ管理の観点から、顧客情報をクラウドに載せないといったセキュリティポリシーを持つ企業も多く、その場合にはポリシー自体の変更が必要です。
「（3）オンプレミスとクラウドで別データを持つ」方法は、コスト面で利があり、既存のセキュリティポリシーに反せず運用できますが、スピードとデータの可用性が劣ります。
「（4）オンプレミスとクラウドで同じデータを持つ」方法を選択すれば、データ処理はスピーディーになることが期待できますが、同期（レプリケーション）のコストやネットワークの開発・運用コストがかかります。

2. クラウドデータ連携の主な方法

データ配置の方針が決まれば、次はデータ連携の方法の検討です。クラウドデータ連携には次のような3つの方法が挙げられます。

  1. バッチ連携で、非リアルタイムでデータをやりとり
  2. レプリケーションソフトなどでデータを同期
  3. API連携

現在主流となっているのは、（1）。つまり、オンプレミス側にデータ連携の仕組みを持たせ、クラウドとオンプレミス間でデータの受け渡しを行う方法です。この方法は非リアルタイム連携ですが、データ連携ツールを使ったり、データ連携の仕組みを独自に作ったりすることで、開発コストが抑えられます。簡単な操作でデータの送受信が行えるようにツールやシステムの環境を整えておけば、運用もスムーズに行えます。たとえば、データ連携したいファイルを指定のフォルダに置き、デスクトップに作成されたデータ連携ツール用のアイコンをダブルクリックするだけ、といったシンプルな操作で運用することもできます。

「（2）レプリケーションソフトなどでデータを同期する」方法は、リアルタイム処理が可能ですが、開発コストがかかります。「（3）API連携」は低コストで導入しやすい、ネットワークを選ばないなど多くのメリットがありますが、利用しているアプリケーションがAPI連携可能である必要があります。

現在提供されているクラウドサービスの機能は、将来的にさらに専門化していくことが予想され、企業はそれぞれに合ったクラウドを取捨選択するようになると考えられています。ゆくゆくはクラウド間の高度なデータ連携が必要となるケースが増えるでしょう。クラウド化に際してのデータ連携は、基幹業務であればなおさら慎重に検討する必要があります。各クラウドサービスの特性を熟知した実績のあるベンダーの情報、事例などを研究し、自社のシステム移行とデータ連携のイメージを具体的に持つことも重要です。

まとめ

今回は、クラウドデータ連携の考え方についてお伝えしました。それぞれの方法のメリットとデメリットを比較しながら、自社にとって最適な方法を見つけることが大切です。まずは現状のシステムの状態と運用方法を確認し、課題を洗い出すところから始めてみてはいかがでしょうか。

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